転職支援

【電気・自動車・機械分野など】日系大手機械メーカーへの面接対策、動機整理、有利になる資格やスキル

ここでは、製造業で同業転職を目指す方へ、面接対策、動機整理、有利になる資格やスキルについて解説します。

転職で大事なのは、自分の価値をどう高めるか。そんな価値ある転職を技術者やエンジニアが実現するために必要なことは何か?製造系に特化した弊社転職エージェント(キャリアコンサルタント)が書く解説記事です。

そもそも製造業って?

製造業とは、材料の加工や部品の組み立てをして製品を作り、販売する業種です。

日本のGDPは約520兆円。製造業はこのうちの約20%(100兆円)を生み出しています。また、国内で働く人の16%にあたる1,050万人が製造業に携わっています。

製造業は文字通り「日本を支える最大の産業」と言えます。

製造業の業界について

一口に製造業と言っても、いろいろな業界があります。一般的は以下のように分類されます。

自動車

トヨタ・ホンダ・日産自動車等、超大手企業が完成車を世に送り出していますが、エンジン部品から内装部品、電装部品に至るまで、多くの部品を下請けメーカーが製造しています。ゆえに、非常に裾野の広い産業となります。

機械

工作機械・FA機器・ロボット・OA機器・機械部品などをつくっています。また、時計やカメラ等の精密製品もこの分類に加えられることがあります。

電気・電子

コンピューター・家電・OA機器等の完成品と、半導体・液晶・コンデンサー等の電子部品(デバイス)を製造するメーカーがあります。

鉄鋼・非鉄金属

建築・自動車・船舶・家電製品等、さまざまな分野に使われる金属素材を作っています。

繊維・ガラス・ゴム・セメント

金属以外の素材を作っています。

その他

化学・医薬・紙・パルプ・食品・飲料・生活用品等のメーカーも、製造業の分類に入ります。

製造業の職種について

製造業は一般的に以下のようなバリューチェーンとなっています。

このバリューチェーンを管理部門が支える形となっています。このバリューチェーンに沿って職種の特徴を説明します。

基礎研究・応用研究・知財

一般的には「研究開発職」と呼ばれ、未知な分野や先端分野および基礎分野における商品開発を手掛ける、比較的規模の大きな企業に多い職種です。次世代を担う可能性がある技術を探求するのが基礎研究。一方、基礎研究の成果を実用化可能な技術に転換させていくのが応用研究になります。

商品企画・開発

一般的には「企画・開発職」と呼ばれ、新商品を世に送り出していくことが求められる職種です。新商品を生み出す場合、大きく、「プロダクトアウト型」と「マーケットイン型」があると言われ、自社におけるシーズ(技術力等自社が保有しているリソース)を生かした商品開発を「プロダクトアウト型」と呼び、市場や顧客ニーズ(世の中のトレンドや顧客の嗜好)をリサーチしながら商品開発していくのを「マーケットイン型」と呼びます。プロダクトアウト型の商品開発は、エンジニアが担うことが多く、マーケットイン型の場合は、営業系や企画系出身者が担うこともあります。

設計

主に、自動車・機械・電機電子業界に存在する職種です。技術を実際の製品や商品といった形に作り上げていく仕事です。大きくは、筐体や機構といった目に見える部分と、機構を動かすための回路やプログラムの二つに分かれ、一般的に前者を「機械設計・メカ設計」、後者を「電気設計・回路設計」と呼びます。「機械設計・メカ設計」の場合、CADを使った設計スキルに加え、力学・公差・機械加工等の幅広い知識が求められます。一方、「電気設計・回路設計」の場合は、一般的な電気知識に加え、シーケンサーやFPGAを駆使した制御設計スキルが求められます。またC言語等を使った、ソフトプログラム設計者を「ファームエンジニア」と呼ぶこともあります。

調達

設計した図面を、製品や商品に作り上げていくために、必要な材料や部品を外部から調達する必要があります。垂直統合(自社内で製品開発~製造・販売まで完結させるスタイル)と呼ばれるようなビジネスモデルでは、必要な部品を自社生産することが多かったですが、水平分業(他社とのアライアンスによる事業展開)と呼ばれるモデルになると、調達機能がより重視されるようになります。従来の調達は、生産管理の一環として文系職種と見られていましたが、開発や設計と一体となった「開発購買」と呼ばれるような場合は、エンジニア出身者が担当するケースも増えてきています。「グローバル調達」の視点から、語学力も重視される職種です。

生産

製造業における最もメジャーな分野で、生産技術・品質管理・生産管理・製造と呼ばれる職種で構成されています。信頼できる商品を市場に送り出すための心臓部でもあります。「いかに良いものを(Q:クオリティー)、適性コストで(C:コスト)、顧客が求める納期通りに(D:デリバリー)、送り出していくのか」が常に要求される職種とも言えます。新商品の生産に必要な新しい製造技術の考案や、製品や商品の競争力を高めるための改善・改良が日々のミッションになります。生産技術・品質保証の場合は、上流部門(開発や設計)との連携が求められるケースも多く、技術部門間(開発・設計・生産技術・品質保証)でのローテーションによる人材育成を図っている企業も珍しくありません。
尚、半導体や液晶事業等の電子デバイス事業の場合、生産技術職を「プロセスエンジニア」と呼ぶこともあります。
また、実際のものづくりに携わる製造職の場合、金型製造や工作機械加工・機械保全と言った、技能職と位置づけられる人材のニーズが高くなっています。

物流

自社生産した製品・商品のみならず、生産に必要な材料や部品の、運搬・保管を管轄する職種です。企業によっては、生産管理部門や営業部門の一部として組織化している場合もあります。国内外に生産拠点や販売拠点を保有している場合、物流の効率化や安定化は特に重要になってきていますので、グローバルな視点や国際物流の基礎知識に加え、安全貿易に関わる法律や知識も求められます。

販売

一般的には「営業職」と呼ばれ、自社生産した製品や商品をお客様に買っていただき、お届けするまでがミッションになります。買っていただく相手が法人の場合「BtoB営業」、最終商品として個人のお客さんに買っていただく場合「BtoC営業」と表現されます。お客さんとの信頼関係はもとより、社内関係者とも良好な関係を築く必要があるため、特にコミュニケーションスキルが重視されますし、お客さんが海外の場合には、語学力が必須になります。既存のお客さんがメインの場合は「ルート営業」、新規顧客開拓や新市場開拓を担当する場合には、「販売促進・マーケティング営業」と呼ばれることもあります。

CS/保守

お客さんに買っていただいた製品・商品の、アフターサービスを担当する職種です。お客さんからの問い合わせ(コールセンター)や修理対応に加え、安全に安心して使っていただくための情報提供等、比較的地味なイメージですが、お客さんの声をしっかり受け止め、上流部門(商品企画や設計)にフィードバックすることで、自社に対する信頼獲得やイメージアップにも繋がる、非常に重要な仕事でもあります。

管理部門(経理、財務、人事、法務)

製造業における「バリューチェーン」を支える部門で、経営企画、総務・人事・財務経理・法務等に加え、社内情報インフラの運用を担う情報システム部門等があります。会社の経営や社員への配慮や管理に関わるポジションと言えます。

転職動機が採用担当に与える影響

スキルアップ、家庭事情、Iターン・Uターンなど

採用担当者の基本的な質問は①何故転職するのか、②何故当社を選んだのか、③自分が当社でどのような貢献ができるか、の3つです。これらの質問の回答を通じて、転職希望者のキャリアが求人案件にマッチするか、長く働いてくれそうかを見極めます。特にこの3つの問いに対して、ストーリー性がある回答を準備することが大切です。辞めたい理由と、応募の動機、貢献価値がバラバラにならないように留意してください。
また良い機会であるので、将来に向けて、どのようなキャリアビジョンを持っているかということも併せて考えておくとよいでしょう。面接でも聞かれる質問項目になります。
転職には様々な理由や動機がありますが、出来る限りこれまでのキャリアを活かせる転職先を選ぶことが重要です。転職を通じてキャリアアップしていくことを視野に入れ、一本筋の通ったキャリアを積み上げられる業界・職種などを選ぶことをお勧めします。
家庭の事情や、Iターン、Uターンなどで転職することも多いと思いますが、一本筋の通ったキャリアがあれば、どんな状況でも転職は比較的スムーズに行きます。
転職動機が、採用担当に長く働けないのでは?という印象を持たれないように配慮することが必要です。

転職回数が採用担当に与える印象

日系企業においては確かに転職回数が多いことが不利になることが多いですが、その転職理由がきちんとしていれば問題ありません。

35歳 大学卒(現役)の場合

例1)1社目:7年 2社目:5年 今回転職希望

→全く問題ありません。

例2)1社目:3年 2社目:5年 3社目:4年 今回転職希望

→これまでにやってきた仕事内容・業務が一貫している場合など、キャリアの辻褄が合う、一貫性があるなら大丈夫です。

例3)1社目:3年 2社目:3年 3社目:2年 4社目:4年 今回転職希望

→こちらになりますと企業人事としては「また辞めるのではないか?」というのが確実に頭をよぎります。この場合はこれまでの転職に関してのきちんとした理由が必要になります。例えば、避けられないような事態「倒産」・「リストラ」・「合併による勤務地の移動」・「親の介護などによる避けられないUターン」といったことであればフォローすることができます。

なお、私たちマッケン・キャリアコンサルタンツが企業に紹介する際には、必ず推薦文というものを提出します。この推薦文より、転職回数が多い方でも、よい人財は積極的にフォローして紹介につなげたいと思っています。

有利なスキル・資格

生産技術者・QCD、エンジニアの場合

医療や介護・建築等の業界の場合、それがないと仕事に就けないというような資格(医師免許・保健師・建築士等)がありますが、製造業の場合、そのような資格はあまり存在しません。資格よりむしろ「スキルや経験が重視される業界」と言えるのかもしれません。
例えば、メカ設計者の場合「CADを使った設計ができる」とか、ソフト設計者の場合には「C言語を使って〇〇の設計を行った」というようなことです。また品質保証や品質管理であれば、「ISO認証維持審査」や「TS認証取得」といった経験や実績になります。
これらは、資格とは違って「この経験やスキルを転職先でどのように生かせるか」がポイントになります。自身のキャリアの棚卸(自己分析)、と応募先企業の求める人材像(企業研究)をしっかりとやっておくことが重要ですので、信頼できるキャリアコンサルタントの助言や指導を受けてみるのも方法の一つだと思います。

営業

企業の採用担当者は転職希望者の過去の営業実績よりはむしろ、「本質的なコミュニケーション能力があるか」を面接で見ていると言っても過言ではありません。短い商談時間の中で「顧客の問題・課題やニーズを的確に把握する能力」、その顧客の問題・課題やニーズに対して「的確な解決策を提案できる能力」を求めています。英語等の語学力はそのコミュニケーション能力を発揮するためのツール(道具)として大切ですが、一番の基本は「聴き上手」だという事です。

管理部門(経理、財務、人事)

経理であれば日商簿記2級以上を有する方が好まれます。20代30前半ではまだまだ月次の作業がきちんとできる人がよいでしょう。30代後半からはマネジメント(リーダーなどの)資質なども要求されます。
人事職種では「人事考課制度改革」「新卒採用」「中途採用」「企業内部研修」などがあり、最近では「人事考課制度改革」と「採用」に絡むご経験をお持ちの方が好まれる傾向にあります。

給与事情

転職を考える場合、転職後の処遇・特に給与は大きなポイントになります。「給与面のアップ」を、転職の条件として掲げるケースは比較的少数と言われてきましたが、雇用の流動化や人材不足等の状況から、特に若い世代を中心に、「給与・年収」を転職の条件にするケースが増えてきています。

一方、シニア世代(40代後半以降)の場合は、「給与・年収」より、働き甲斐や自らのキャリアを生かせるかどうかの方を重要視する傾向が強いです。

一口に給与と言っても、基本給・諸手当・賞与・残業代等に分かれ、諸手当だけ見ても「扶養手当・住宅手当・赴任手当」等、企業によって千差万別です。基本給だけを比較して「給与アップ」と思っても、住宅手当がなくなってしまったため「年収ベースではダウンしてしまった」というような事例も散見されます。特に外資系企業の場合、日本企業に比べ給与水準は高いものの、福利厚生が手薄(例えば住宅手当や退職金が0)というようなケースもあります。転職にあたってはトータルでの処遇をしっかりと確認することは勿論、転職時の給与だけでなく、将来の昇給の可能性や退職金制度等についても見極めておくことをお勧めします。

≪業態別給与水準のイメージ≫
規模の大きな企業 > 規模の小さな企業
上場企業     > 非上場企業
都市部の企業   > 地方の企業
外資系企業    > 国内企業

≪業態別福利厚生制度(扶養手当・住宅手当・退職金制度等)のイメージ≫
規模の大きな企業 > 規模の小さな企業
上場企業     = 非上場企業
都市部の企業   = 地方の企業
外資系企業    < 国内企業

※上記は一般論としてのイメージですので、該当しないケースも数多くあります。

自分の価値を高める転職を成功させるために

自分の価値を高める転職を成功させるためには、ご自身のキャリアの一貫性、スキルビジョンを自分の中で整理するだけでなく、面接で求人企業に適切に伝えることも必要となります。

転職支援エージェントの活用

転職支援を行う会社や転職エージェントに転職を支援してもらうことは、自身のキャリアの整理、面接での的確な自己PRにつながります。

※弊社マッケンでは、製造業への人材紹介を展開していますが、特に「機械・電機電子・自動車」関連に実績があります。

企業とのマッチング、本人との打ち合わせのあとに推薦文の作成

Mckenのコンサルタントが作成し企業に提出する「推薦文」は転職希望者の方々の「サインボード」で、沢山の応募書類の中から企業の採用担当者が「この人は採用する価値があると」と思わせる内容になっています。なぜ企業の担当者が沢山の応募者の中からのMckenの推薦文を読んで「この人は採用する価値がある」と思うかは、この人を採用すれば採用後に会社にどんな成果をもたらしてくれるかを企業の担当者が簡単にイメージできる内容になっているからです。

職務経歴書の添削指導

転職に際し、一番最初の関門が書類審査になりますが、特に重視されるのが「職務経歴書」です。
マッケンではコンサルタントが転職希望者との面談を通じ、職務経歴書の添削指導にも丁寧に対応します。「見栄えのいい書類を作成する」ということではなく、その後の面接や転職後のキャリアデザインまで見据えながら、転職者の皆さんと真摯に向き合って参ります。

履歴書の添削前

添削前

履歴書の添削後

弊社による添削後


 



 

 

面接指導

転職を成功させる最大のカギは面接にあると言っても過言ではありません。そのためには、入念な準備が必要です。
面接の出来不出来は、如何に準備を入念にするかで決まります。
準備例としては、
1. 想定質問を考える
2. 自分の経験した具体的な事例を用意する
3. 重要なポイントを箇条書きにして整理する
4. キーワードに絞り込んで覚える
などです。
特に4の「キーワード」というのは、回答を文章で覚えても、面接では緊張して思い出せないことが普通です。従って、質問に対する回答を凝縮してキーワード一語にすることが大事です。そのキーワードさえ出てくれば答えられます。

また、面接はマッチングを見極める重要な機会でもあります。自分に向いているか、その企業で働きたいかを判断する材料になります。

人事の対応、面接官とのやり取りの中から自分もその企業を見極めるという意識を忘れないようにしましょう。

準備を入念にした上で、リラックスして飾らず素直な気持ちで臨めば良いと思います。

これらのことを踏まえて、Mckenではコンサルタントによる丁寧な面接指導も行います。

転職事例(転職者の声)

弊社のコンサルタントと話すと、豊富な実務経験や、地齋の企業での管理職経験を踏まえて、仕事内容や職務上直面する課題についての深い見識と経験に基づき理解、アドバイスしてくれることと、弊社の特徴である企業人事の経験者が多いことによる人事部門の視点からの助言を得られたという感謝のお声を多くいただいております。

 

 

以上、製造業で同業転職を目指す方へのアドバイス記事でした。

転職で大事なのは、自分の価値をどう高めるか。そんな観点から、自身のスキルや転職してからのキャリアプランを整理してみてください。

また、転職支援も弊社にお気軽にご相談ください。

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